物理キーとタッチパネルの融合で、誰もが使いやすい操作性を実現
「MIVEケースマ」の最大の特長は、スマートフォンの利便性とケータイの操作性を両立している点です。約4.3インチのメインディスプレイは、一般的なスマートフォンと同様にタッチ操作が可能です。これにより、LINEやYouTubeなどのSNSや動画配信アプリ、地図アプリなどもインストールして利用できます。一方で、物理キーを搭載しているため、タッチ操作が苦手な方でも慣れ親しんだボタン操作で電話やメッセージのやり取りが行えます。
日常使いに嬉しい、充実した機能
本体サイズはH127.8×W65.3×D16.2㎜、重量約195gと、手のひらに収まる持ちやすいサイズ感です。約4.3インチのメインディスプレイは、写真や動画を大きく表示できます。本体を閉じると表示される約1.83インチのフルカラーサブディスプレイでは、日付や時刻、バッテリー残量、通知などを手軽に確認できます。
OSには「Android14 Go Edition」を搭載し、背面には約800万画素のカメラを装備。約2,100mAhのバッテリーは、1日持ち歩いても充電の心配が少ない容量です。さらに、IPX4/IP5Xの防塵防水に対応しているため、お出かけ先でも安心して利用できます。差し込むだけで充電・保管ができる専用充電卓上ホルダ（別売）も用意されています。
日本語入力には、オムロン デジタル株式会社のAndroid™向け多言語入力システム「iWnn IME for Android™」を採用。賢い予測変換と使いやすい操作感で、快適な文字入力を実現します。また、FMラジオチューナーも内蔵されており、有線イヤホンを接続するだけで手軽にFMラジオを聴くことができます。
シニア層に寄り添う「安心・便利な機能」
「MIVEケースマ」には、シニアユーザーが安心してスマートフォンを使えるように、様々な便利機能が搭載されています。
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迷惑電話/スパムメッセージの遮断
連絡先に登録された相手からのみ受信する設定や、特定の番号からの着信を遮断する設定が可能です。不要な連絡をブロックし、安心して利用できます。
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安心メッセージ
一定時間、端末の開閉やキーボードの入力などの操作がなかった場合、登録された保護者に位置情報を含めた安否確認の通知メッセージを送信します。離れて暮らす家族の安心にもつながる機能です。 -
SOS発信
SOSボタンを5秒以上長押しすると、登録された保護者に位置情報をSMSで送信します。緊急時に片手で迅速に操作できるだけでなく、短く押せばよく使うアプリを起動するショートカットとしても活用できます。
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ホーム画面の選択
通常のスマートフォンと同じ「標準ホーム画面」と、アイコンや文字が大きく表示され、よく使う機能にアクセスしやすい「シンプルホーム画面」から、利用者に合わせて選択できます。
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画面タッチロック
タッチ操作に慣れていない方や、物理キーのみで操作したい方は、「＃」を長押しすることで画面のタッチ機能をロックできます。物理キーには、カメラや電話帳、メッセージ、お気に入りなどのショートカットボタンも搭載されており、必要な機能をすぐに起動できます。
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音声案内
「午後5時です」といった定刻案内や、電話やメッセージの着信時に「〇〇さんから電話が来ました」と発信者名を読み上げるなど、音声で案内する機能がサポートされています。 -
拡大鏡
小さな文字も大きな文字に拡大して表示する拡大鏡機能を搭載しており、目の疲れを軽減し、情報を読みやすくします。
「MIVEケースマ」発売概要
「MIVEケースマ」は、インディゴブラックとパールホワイトの2色展開で、2026年2月19日（木）より順次発売されます。主な取扱販売店は以下の通りです。
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量販店：ビックカメラ、ヨドバシカメラ（EC及び一部店舗）
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MVNO：J:COM MOBILE、イオンモバイル、HISモバイル、LIBMO等（順次展開予定）
製品の詳細は、ALT JAPANのホームページをご覧ください。
http://www.altmive.com/jp/
主な仕様
ALT（アルト）について
ALTは、2017年に韓国で設立されたICT（情報通信技術）企業です。「All Life Technology（すべての人の生活を豊かにする技術）」を企業理念に掲げ、5GやIoTと連動したデータ事業、スマートデバイスを中心とするモバイル事業、AI対応のセットトップボックスやタブレットなどを扱うメディア事業を主軸に、多様なデバイスとソリューションを展開しています。
韓国国内では、主要通信キャリア3社を通じてシニア向け・キッズ向けなどのセグメント市場に特化したスマートフォンを展開し、2024年度には売上高9,450万米ドル（約150億円）を達成。2025年11月には韓国の株式市場「KOSDAQ」へ上場しました。2026年より、日本市場への本格的な展開を開始しています。
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